セカンドハウスのメリットとは｜賃貸or購入すべき？税金なども解説！
セカンドハウスとは別荘とは異なり、月に1回以上、毎週末などの「生活」を主な目的とした第二の家です。働き方が変わり暮らし方も変わる中で、都心で働くひとの間では「セカンドハウスを持つ生活」が現役世代層から引退層まで幅広い年代で注目されています。
しかし、セカンドハウスを購入しようと考えても、「どんなエリアが自分に合っているのかわからない」「税金等どのぐらいの維持費がかかるかわからない」など多くの悩みを持たれると思います。
ハウスバードは別荘・セカンドハウスを中心とした不動産売買やリノベーション、活用までサポートしている日本でも数少ない別荘・セカンドハウスプロデュースの専門家集団です。
今まで、軽井沢・京都・箱根などを中心に国内外のお客様の別荘・セカンドハウス購入をサポートしてまいりました。
この記事では、セカンドハウスのメリットとともに、賃貸・購入どちらがオススメか？税金の優遇は受けられるのか？といった基礎知識を解説します。
初心者の方も分かりやすいようにポイントを絞っていますので、ぜひ参考にしてください。
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メリットが豊富なセカンドハウス、まずは基礎知識を身につけよう
セカンドハウスは別荘とは異なります。
メリットを十分に得るためにも、両者の違いを正しく理解しておくことが大切です。
まずは、セカンドハウスの基礎知識を身につけましょう。
セカンドハウスとは？別荘と何が違う？
セカンドハウスと別荘、どちらも、生活の基盤となる住居とは別に構える、もう一つの住居を指します。
その点では同じですが、両者は目的が異なります。
明確な定義があるわけではありませんが、別荘はリゾート地などに構え、保養やバカンスなどを目的とした住居＝ぜいたく品という位置付けになります。
一方のセカンドハウスは、月に1回以上、毎週末、あるいは平日など定期的に生活するために利用する住居＝日常になくてはならないものです。
「通勤距離が長いため、職場の近くに平日だけ過ごすために借りた部屋」などはセカンドハウスです。
保養目的か生活目的かといった、根本的な違いを押さえておきましょう。
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セカンドハウスを持つなら賃貸or購入、どちらがオススメ？
セカンドハウスを持つ方法として、賃貸か購入があります。
もちろん、手っ取り早く、かつ、いつでも手放せるのが賃貸です。
「職場の近くに借りるだけ」といった場合、賃貸した方が効率的です。
ところが、近年セカンドハウスを持つ人の中には、購入するケースが増えてきています。
そこにはさまざまな理由があります。
| 今は仕事の都合で隔週など頻繁に利用できる状況ではないが、将来的にはセカンドハウスに住民票を移してメインの住居とすることを考えている |
| 子供たちに将来何かを残してあげたい。お金もそうだが、形として残るようなものを考えたとき、セカンドハウスを購入するという案を思いついた |
| そろそろ現役引退後について考えなければならない。
第二の人生を妻とのんびり暮らすためにも、今のうちに憧れの田舎にセカンドハウスを購入しておこうと思った |
| 地震など自然災害が多発している昨今、万が一のときに備えてセカンドハウスを購入しておきたい |
上記は一例ですが、このようにさまざまな理由が背景にあるようです。
ただ、セカンドハウスと認められるには「定期的に通っている（生活している）」事実が必要ですので、そこは忘れないようにしましょう。
仕事など期間限定でセカンドハウスを持つ場合は賃貸を、今ある資産を上手に運用したい・子供たちに何かを残したい・将来的に生活の基盤として考えているなどの場合は購入を検討してはいかがでしょうか？
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セカンドハウスの具体的なメリットとは？
セカンドハウスを持つメリットは、以下の６つがあげられます。
- 初期費用を抑えられる
- 税金の優遇措置が受けられる
- 心身ともにリフレッシュできる
- 新たな環境でネットワークを形成できる
- 子供に財産を残せる
- 資産を形成し運用することができる
一方で、セカンドハウスを持つデメリットとしては、以下の３点があげられます。
- 定期的に生活する必要がある
- 庭の手入れや防犯対策が必要
- 本当に住みたい街ではない場合後悔する
ひとつずつ、ポイントを解説します（税金については詳しくお伝えするため、別途項目を設けて後述します）。
セカンドハウスのメリットについて
初期費用を抑えられる
土地を購入してセカンドハウスを新築する方も多いですが、空き家を安く購入したり、古民家を取得して改装したりしてセカンドハウスを持つ人も多いです。
後者なら、ゼロから新築するよりも初期費用を大きく抑えることができます。
心身ともにリフレッシュできる
いつもと違う環境でのんびりとした時間を過ごすことで、心身をリフレッシュしたり、思考回路をリセットしたりすることができます。
新たな環境でネットワークを形成できる
セカンドハウスを持つことは、別の街で生活することです。
そこに暮らす人々と新たな人脈形成をしたり、趣味や夢を共有できる友人と出会えたりすれば、人生がより豊かなものになるでしょう。
子供に財産を残せる
子供に、お金だけではなく家という財産を残すことができます。
もちろん、いま生活の基盤となっている家も財産ですが、セカンドハウスは賃貸や売却するなどの運用も可能です。
資産を形成し運用することができる
ライフプランが変わり、セカンドハウスとして利用しなくなった場合でも、賃貸に出して家賃収入を得る、売却して老後の生活資金にするといったことが可能です。
あるいは、セカンドハウスを担保にして金融機関から融資を受けるなど、さまざまな運用方法が生まれます。
自分が住んでいる場所が有事の際に避難することができる
あまりセカンドハウス購入の際には注目されませんが、セカンドハウスは避難シェルターとしての役割も持っています。
東日本大震災の際には、東京から多くの方が別荘地に避難しました。
小さい子供がいるかたや、高齢者の方にとっては、セカンドハウスがあることで万が一都市が閉鎖されてものびのび遊んだり、運動ができる環境を得ることができます。
また、家族が一緒に避難することができるため、小さなお子さんがいる場合でも安心して活動できるのも大きな特徴です。
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セカンドハウスの大きなメリットは税金の優遇
セカンドハウスを検討している方の多くは、税金について気になっているのではないでしょうか？
ここでいう税金とは、主に不動産取得税や固定資産税、都市計画税といった税金です。
セカンドハウスは税制上の優遇措置対象！
冒頭でもお伝えしたように、別荘は「ぜいたく品」としての位置付けになりますので、税金の優遇措置は原則として受けられません。
一方「生活に欠かせない住居」としての位置付けであるセカンドハウスは、普段生活の基盤としている住宅と同様に優遇措置の対象となります。
対象になると、最大で固定資産税が6分の1に、都市計画税が3分の1に軽減されるほか、不動産取得税も軽減される可能性があります。
セカンドハウスとして認められるために
税制上の優遇措置、特に「不動産取得税」の優遇措置を受けるためには「セカンドハウス」と認められることが大切です。
「月に1回以上、定期的に生活している実態があること」という基本的な部分もそうですが、もう一つ、「不動産取得税課税標準の特例適用申告書」を申請することでも、優遇措置を受けられることがあります。
「不動産取得税課税標準の特例適用申告書」とは、セカンドハウス（土地を含む）を取得してから60日以内に、管轄の都道府県税事務所に提出するものです。
ただ、税事務所によっては不動産登記の際に提出した書類で対応してくれるケースもあるようです。
「不動産取得税課税標準の特例適用申告書」の提出が必要かどうか、および申請方法や要件などは、管轄の都道府県税事務所に事前に確認しておくことをおすすめします。
経験者やセカンドハウスコンシェルジュに相談しよう
セカンドハウスのデメリットでも紹介しましたが、セカンドハウスの購入は自宅用の物件を購入する場合よりも自由度が高く、様々な要素を選択する必要があります。
参考程度ですが、以下は弊社がセカンドハウスを購入検討している方からご相談を受けた内容の一部です。
- セカンドハウスの購入エリア選定
- エリアの気候や環境に応じた設計・施工
- お客様の趣味趣向を表現できる物件の選定
- 売却も見込んで、ご自身が使わない時でも活用できる設計・施工
- お子さんの成長に合わせて世代を超えて使うことができるか
- 使用しない間の管理方法や、管理費削減の方法など
ご紹介したポイントはほんの一部ですが、様々な要素を考慮する必要があることがお分かりいただけるかと思います。
納得ができ、よりよいセカンドハウスライフを手に入れるには、セカンドハウス購入時にセカンドハウスコンシェルジュを活用することをおすすめします。
まとめ
セカンドハウスを持つことは、心身ともに目に見えないメリットが得られるだけでなく、税金面や資産運用面でも大きなメリットを受けることができます。
ただ、定期的に生活したり取得から60日以内に所定の申請を済ませたりする必要があるなど、セカンドハウスと認められるには一定のハードルがあります。
失敗しないためにも、この記事で解説したセカンドハウスのメリット・デメリットなどをぜひ、参考にしてください。ハウスバードではセカンドハウス・別荘コンシェルジュがあなたの別荘選びをサポートします。現在オンライン無料相談を受け付けているので、失敗しないセカンドハウスさがしのためにもぜひご相談ください。
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