宿泊事業の利益構造と利益率を上げる方法とは？貸別荘事業の利益率が高い理由も合わせてご紹介！
事業を行ううえで「利益率」は切っても切れない課題の1つ。
高額な設備投資が必要な宿泊事業において、高い利益率の実現は事業を継続していくためには必要不可欠な要素といえます。
高い利益率の実現には、宿泊事業における収益構造と利益率を高める方法を理解するのが重要です。
そこで、本記事では、宿泊事業の収益構造と利益率を上げる方法について解説します。
また、宿泊事業において高い利益率を実現できるといわれる貸別荘事業が、なぜ高い利益率を実現できるかについてもご紹介していきます。
是非とも最後まで読んでいただき、ご自身の事業経営に役立ててみてください。
宿泊事業における3つの収益構造
宿泊事業において利益率を高めていくには、まず、宿泊事業がどのような収益構造で成り立っているかを理解する必要があります。
宿泊事業においては、主に以下の3つの収益構造に区分できます。
1．宿泊事業による収益
2．飲食事業による収益
3．宴会・イベントによる収益
ここからは、それぞれの収益構造について解説しますので見ていきましょう。
宿泊事業による収益
ホテルや旅館といった宿泊業においてメインの収益となるのが宿泊事業による収益です。
宿泊利用による収益を中心として、飲食や宴会・イベントによる収益で利益を上げていくのが一般的な事業形態といえるでしょう。
温泉を売りにしている旅館やホテルであれば、日帰り利用による収益も見込まれますが、あくまでも副収入的な立ち位置であり、いずれにしても宿泊利用がメインといえます。
宿泊事業においては、この部門が収益の根幹であり、稼働率をいかに高めるかが利益率を大きく上げるポイントといえるでしょう。
飲食事業による収益
飲食事業における収益は、宿泊利用者をメインとして、レストランやカフェ、バーによる飲食サービスの提供による収益があげられます。
飲食事業における収益は、宿泊利用者をメインとしているケースが多く、宿泊事業で収益が上がらないと飲食事業の収益も上がらないという相関関係にあるといえるでしょう。
一方、宿泊客だけでなく、一般客にも提供するケースも多く、宿泊利用以外からも収益を得られるメリットがある点も大きな特徴といえます。
しかし、多くのスタッフが必要となる他、食材の廃棄ロスが発生するため、利益率を上げにくい部門であるともいえるでしょう。
宴会・イベントによる収益
宴会・イベントによる収益は、団体やグループを対象にして飲食物の提供やスペースの貸し出しを行う形態であり、一度にまとまった収益を得られる部門です。
あらかじめ人数やスケジュールが確定できるため、原材料や人件費などのコントロールがしやすいメリットがあるといえます。
一方、あらかじめ大人数が収容できるホールなどの設備を備えておく必要があり、比較的事業規模の大きな宿泊事業における部門ともいえるでしょう。
また、コロナ禍において宴会やイベントの激減による影響が大きく、この収益部門に比重を置いていた事業者にとっては大打撃を受けた部門といえます。
利益率を上げるための2つの方法をご紹介！
宿泊事業における3つの収益構造について解説しました。
宿泊事業において利益率を上げていくには、メインとなる宿泊事業における売上増加を図るのが重要なポイント。
宿泊事業の売上をアップさせる方法としては、
1．定員やベッド数を増やす
2．稼働率を高める
3．宿泊料金を上げる
といった3つの方法があげられるでしょう。
とはいえ、上記の3つの方法を行うにしても、そう簡単に利益率が上がるわけではありません。
では、実際に宿泊事業の利益率を高めるにはどうすれば良いのでしょうか？
ここからは、宿泊事業での利益率を向上させる2つの方法をご紹介しますので、それぞれ見ていきましょう。
・宿泊体験の高付加価値化やプランの充実
・業務のデジタル・DX化によるコストダウン
宿泊体験の高付加価値化やプランの充実
宿泊事業において利益率を上げていくには、単純に考えれば宿泊料金の値上げが考えられます。
とはいえ、単純に値上げをしただけでは稼働率の低下を招きかねません。
宿泊料金が高くなったとしても、その宿泊料金を払っただけの満足度を付与できるかどうかがポイントといえるでしょう。
「このホテルでしか体験できない」という特別な体験を付与できれば、例え宿泊料金が高くても十分なニーズが見込め、収益向上につながります。
一棟貸しのコテージなどの貸別荘の場合、この「特別な体験」という思いを感じさせやすく、この点が高い利益率を実現できる理由であるといえるでしょう。
また、コロナ禍により宿泊業界は大きなダメージを受けましたが、テレワークやワーケーションなど新しい働き方ができるよう変化しています。
こうした働き方の変化など外部環境の変化に合わせたプランを提供できれば、稼働率を高め利益率の向上につながる可能性が高いのです。
「自社の強みはどこなのか？」といった視点を持った経営が重要といえるでしょう。
業務のデジタル・DX化によるコストダウン
業務のデジタル化やDX化による人的リソースの削減も利益率を上げる方法としてあげられるでしょう。
単純に売上を伸ばせば利益を増やすことも可能ですが、宿泊事業において、売上高にはある程度の限界があります。
客室数を増やすとなると大規模な改築や増築といったコストがかかるだけでなく、新たな人件費などのコストも必要になるため、そう簡単にはできることではないでしょう。
売上に限界がある中で利益率を上げるとなるとコストを削減するしかありません。
そこで、検討したいのがITシステムやIoT技術の活用による業務のデジタル・DX化です。
これまで人の手で行われてきた業務を自動化・効率化を図ることで、人的リソースを削減でき、コストダウンが期待でき、利益率の改善につながります。
また、人的リソースを削減によって発生する余剰人員を別の業務に振り分けることで更なる収益確保にもつながる可能性が考えられるでしょう。
このように業務のデジタル化やDX化によるコストダウンは宿泊事業の利益率を上げる方法としてあげられるのです。
貸別荘事業の利益率が高い3つの理由
宿泊事業における利益率を高める方法をご紹介しました。
ここでは、宿泊事業においても利益率が高いといわれている貸別荘事業についてご紹介します。
貸別荘事業は、通常のホテルや旅館業と比べて、なぜ利益率が高いといわれているのでしょうか？
ここからは、貸別荘事業の利益率が高い3つの理由についてご紹介しますので、それぞれ見ていきましょう。
・コストダウンしやすい
・ロスが発生しにくい
・さまざまな活用ができる
コストダウンしやすい
貸別荘事業は、ホテルや旅館のようにコンシェルジュや仲居さんのような宿泊客をサポートする人員が必要ないため、コストを抑えられるメリットがあります。
旅館業・簡易宿所営業の許可を取得しておけば非常駐経営が可能なため、わざわざ人員を配置するコストがかからないので、高い利益率が見込めるのです。
宿泊料金の支払なども事前にクレジットで済ませられ、業務システムのデジタル化・DX化との相性も良いといえるでしょう。
また、一戸建てのコテージやコンドミニアムなどは宿泊体験そのものに付加価値があるので、高単価でも利用者が付きやすいです。
１日あたりの単価も高く設定できるのに、人件費などのランニングコストは抑えられる点は、高い利益率を実現できる理由といえるでしょう。
ロスが発生しにくい
貸別荘事業では、飲食物の提供を行うわけではありません。
バーベキューなどの希望があれば、食材を準備するケースは想定されますが、希望に沿って対応するだけなので、余分に調達する必要がなくロスが発生しにくいです。
飲食の提供を行う宿泊施設の場合、メニューに合わせて食材を調達したり、どの程度注文があるかを事前に予測したりと手間もかかります。さらにロスが発生してしまえば、それだけ損失が発生することにつながります。
一方、わざわざ料理を提供する必要のない貸別荘事業では、こうしたロスの発生を心配せずに済むのです。
このように、ロスが発生しにくい点も貸別荘事業の利益率が高い理由といえるでしょう。
さまざまな活用ができる
貸別荘事業の利益率が高い理由として、さまざまな活用ができる点もあげられます。
一軒家貸切型の貸別荘であれば、ある程度まとまった人数を収容できるため、パーティーやイベントなどにも利用可能です。
ホテルや旅館の場合、客室の１つ１つにキッチンなどの設備が揃っていません。
一方、貸別荘の場合、キッチンなどの生活に必要な設備がしっかりと整っているため、料理教室の開催やテレワーカーの利用にも対応可能です。
宿泊利用だけにとどまらない、さまざまなプランを提案できる点は、貸別荘の大きなメリットであり、高い利益率を実現できる理由といえるでしょう。
まとめ
本記事では、宿泊事業の利益構造や利益率を高める方法と合わせて貸別荘事業が高い利益率を実現できる理由をご紹介してきました。
現代において、宿泊事業で高い利益率を実現していくには、宿泊体験の高付加価値化やプランを充実させるといった自社の強みを活かした経営が重要です。
また、業務システムの効率化によるコストダウン体制を整えるのもポイントといえます。
宿泊事業の利益率向上を図るのであれば、自社の強み・弱みをしっかりと把握し、強みを活かした積極的な戦略と弱みをカバーする戦略を立てるのが重要です。
是非とも本記事で紹介した内容を参考に、自社の課題解決にお役立てください。
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ハウスバードでは、東京、京都、北海道、箱根、軽井沢など全国各地で「1日から貸せる家」をコンセプトに貸別荘事業をプロデュースしてきました。
物件の提案から施設デザイン、施工、運営準備から顧客対応まで一貫した対応を行っており、コストを抑えつつ収益性の高い施設づくりを実現しています。
コロナ禍の影響もあり、さまざまな活用ができる一軒家貸切型のコンドミニアムやコテージといった貸別荘は需要も多く、高い利益率が期待できる事業です。
貸別荘事業を検討するなら、まずは一度ハウスバードにご相談ください。