ホテル経営で収益を拡大する方法とは？戦略の基本・収益構造・おすすめアイデアを解説！

新型コロナウイルス感染拡大の長期化により、厳しい状況が続いているホテル業界。収益を確保するための方法や、アフターコロナを見据えて収益拡大の計画を模索している方は多いのではないでしょうか。

当記事では、ホテルの収益を高める基本戦略から、ホテル経営の収益構造、利益率を高める方法、目指すべき利益率の目安、おすすめの戦略アイデアまで、現状のホテルが収益を上げていくのに役立つ情報を解説していきます。

ホテルビジネスが収益を高める基本的な戦略

ホテルビジネスは、その特性としてホテルの規模を急に拡大したりすることは難しいため、収益を高めていくには利益率を以下に高めていくかが基本的な戦略となります。

ホテル業界は、他の業界と同じく売上から経費を差し引いた額が利益。利益率を高めるには、大きく分けて売上の拡大・経費の削減という2つの手段があります。

しかし、いたずらに経費を削減するとサービス品質を担保できなくなるため、利益率が下がってしまう懸念が生じます。

そのため、ホテルビジネスが収益を高めるには、サービス品質を落とさず経費削減・売上拡大を図り、高利益体質を目指していくことが重要なポイントでありセオリーとなります。

ホテルビジネスの収益構造を把握

ホテルビジネスの収益構造は、経営スタイルや規模によってどの分野から収益を得るのかは異なりますが、宿泊部門・飲食部門・宴会イベント部門の3分野。これから収益の拡大を考えているのであれば、各分野の概要・収益を得る仕組み・介入要素などを理解しておくことが重要です。

以下にそれぞれ解説していますので、ぜひご参考下さい。

宿泊部門

宿泊部門は、ホテルのメインサービスである、宿泊サービスを提供する部門です。規模・形態に依らずどこのホテルも提供することとなるサービスであるため、利益率の改善を図るのであれば決して無視できない部門となります。

宿泊部門にはフロント・清掃・サービスといった各スタッフの人件費・消耗品費等に多くの経費がかかりますが、宿泊料金・稼働率を工夫すれば利益率を高めていくことは充分に可能。60%以上の利益率を確保することがひとつの目安となります。

飲食部門

飲食部門とは、ホテル内で運営するレストラン・カフェ・バーなどの飲食サービスを

提供する部門です。宿泊客に対して朝食・夕食等を提供するだけでなく、一般にも開放して宿泊客以外からの収益を得ることができるのが大きな特徴。

多くのスタッフが関わっており、食材廃棄によるロスも発生するため、利益率を向上させるのが難しい部門となりますが、その反面販売予測を立てて価格や量をコントロールしていけば、大幅な改善の余地があります。

宴会・イベント部門

宴会・イベント部門は、団体・グループを対象として料理・飲料の提供やスペースの貸し出しを行うため、一度にまとまった大きな収益を得られる部門です。

予め参加人数やスケジュールをほぼ確定できることから、人件費・原材料費のコントロールも適切に行えることが大きなメリット。そのため非常に利益率が高く、50％近い数字を叩き出すことも珍しくはありません。

ホテルが大幅に収益を向上させるのであれば、宴会・イベント部門のサービス品質向上やコスト見直しが、非常に効果的な打ち手となります。

ホテル経営で目指すべき利益率

ホテル経営においては利益率の向上が基本的な戦略となりますが、闇雲に数字を追うのは非効率。スムーズに目標を達成するためには、目指すべき値・現実的な値について把握しておくことが重要です。

ホテル経営の利益率に関しては、以下のような業界で実績のあるホテルの指標を模範的な目標とするのがおすすめ。

・オリエンタルランド：15.9％

・パレスホテル：11.7％

・西部HD：11.3％

現に達成している事例があることから、この辺りの利益率は達成できるという目安とすることができます。

初めからトップクラスの実績を誇るホテルの利益率を目指すのは難しいため、まずは10％以上の利益率を確保していくのがおすすめです。

利益率を高める具体的な方法

ホテル経営において利益率を高める方法は、ビジネスモデルの特徴・性質から既に回答が出ています。ここでは、ホテルが利益率を高める具体的な3つの方法についてご紹介します。

ホテルが収益を上げる戦略の基本の知識となるため、必ず把握しておきましょう。

定員・ベッド数を増やす

ホテルは1日に販売できる客室数に上限があるため、自ずと収益性にも限界があります。そこで利益率を高めるために検討したい方法が、定員・ベッド数を増やして1日に宿泊できる客数の上限を増やすことです。

ホテル物件の部屋数を増やすことは原理的に困難ですが、スペースに余力のあるシングルの部屋などにベッドを設置して、定員を増やすことは可能である場合も多くあります。

既に十分な客数・稼働率を確保しているホテルが収益性を高める場合には有益な選択となるため、ぜひ覚えておきましょう。

稼働率を高める

ホテルが利益率・収益性を高めていくためには、1日1日の稼働率をできるだけ高めていくことが非常に重要です。ホテルのビジネス特性として空室を翌日に持ち越すことはできないことや、宿泊料金が高く僅かな稼働率が売上に与える影響が大きいことが、主な理由として挙げられます。

宿泊料金を下げれば稼働率を上げることは可能ですが、それでは利益率が下がってしまうため、バランスが重要。施設・サービス・プラン等を工夫することで、できるだけ宿泊料金に影響を与えずに稼働率を高めていくことが重要なポイントとなります。

宿泊料金を高める

ホテルの利益率を高めるにあたっては、できるだけ宿泊料金を高めていくことが重要。1人あたりの宿泊料金が高いほど、同じ客数でもより多くの利益を得ることができるためです。

しかし、いたずらに宿泊料金の値上げを行うと稼働率が低下してしまうため、いかに稼働率を落とさずに宿泊料金を高めるかが重要なポイント。それにはやはり客室・設備のグレードアップやサービス品質の向上など、宿泊料金が多少高くても利用者が納得する施策を行うことが重要となります。

これからのホテルが収益を上げるための戦略アイデア

コロナ禍の厳しい状況下でホテルが収益を上げていくには、競合ホテルが行っていないような斬新な戦略を駆使して収益性を高めていくことが重要。

ここでは、ホテルが収益を上げるためのおすすめの戦略アイデアをご紹介します。

ITシステム・IoTの積極的な活用

ホテルが収益を上げていくために優先的に検討したい戦略が、ITシステム・IoTの活用によるホテル業務のデジタル化・DX化です。

従来は人により行われていた各業務を、業務支援システム・無人精算機・接客ロボット等を導入して効率化・自動化することで、人的リソースを大幅に削減することが可能。人的コストを削減して、売上に対する利益率を高めることができます。

ホテルは人件費が占める割合が非常に高いビジネスモデルであるため、デジタル化・DXによるメリットは大きなものとなります。

コロナ禍の影響による非接触のニーズにも対応できるため、ホテル・サービスのPRにも役立てることが可能です。

テレワーカーをターゲットとしたサービス提供

コロナ禍はさまざまな業界へ影響を及ぼしており、企業がテレワークを実施することももはや一般化しつつあります。しかし、家族・同居人・住まいといった諸条件は各人異なるため、落ち着いて仕事をできるスペースの確保が難しい方も多くいます。

このような方を対象に、テレワーカーを対象としたデイユースサービス・宿泊サービスを提供するのも効果的な戦略。宿泊型テレワークやワーケーションに着目している方も多く、一定のニーズが見込めるため、プラン・料金・ネット環境等を整備することで、有力な収益源とすることができます。

実際にテレワーカーを対象としたサービスで成功している事例もあるため、収益を確保したいのであればぜひ検討してみることをおすすめします。

プランの見直し

ホテルの収益を向上させるには、幅広いニーズに対応できるように既存のプランの見直しを行うのも効果的。宿泊ニーズについてリサーチを行い、以下のようにより多くのニーズを拾えるようなプランを検討してみましょう。

・長期滞在プラン

・中期滞在プラン

・素泊まりプラン

・テレワークプラン

ホテルのリニューアルや設備の入れ替えを行うと同時に新しいプランを打ち出してくと、より効果的です。

MICE会場の提供

MICEとは、以下4つの頭文字を取ったワード。

・Meeting（企業の会議・研修）

・Incentive Travel（報酬・研修旅行）

・Convention（政府主催会議・学術会議・業界会議）

・Exhibition/Event（展示会・見本市・イベント）

MICE会場としてホテルを利用するのは団体客が中心であり、1人あたりが利用する金額も高いことが大きな特徴。積極的にホテルをMICE会場として提供すれば、非常に有力な収益源とすることができます。

ホテル内にMICE会場として提供できるスペースを有している場合は、積極的に狙っていきたい戦略となります。

まとめ

現在コロナ禍の影響もあり、ホテル業界は厳しい状況に置かれています。アフターコロナの需要増を見据えて計画を立てるためにも、現状を耐え凌ぐためにも、さまざまな戦略・施策を駆使して収益性を高めていくことが重要です。

ホテルの収益を向上させる戦略や考え方は、他の宿泊施設にも応用が利きます。貸別荘・ゲストハウスの運営を始めたい方や現在これらを運営中で収益増を図りたい方は、総合コンサルティング・サポートを提供している弊社まで、ぜひご相談下さい。

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